基本的帰属の誤りとは?人の行動を性格のせいだと考えやすい心理

心理学の法則・効果
なるほど心理学編集部

待ち合わせに遅れた友人を見て、「時間にルーズな人だ」と思ったとします。しかし、友人は交通機関の遅れに巻き込まれていたかもしれません。

基本的帰属の誤りとは、他人の行動の原因を考えるとき、その人の性格や考え方を重く見て、置かれた状況の影響を小さく見やすい傾向です。目の前の行動だけで、相手がどんな人かを判断してしまう場合に関係します。

基本的帰属の誤りとは?意味と仕組み

「帰属」とは、行動や出来事がなぜ起こったのか、その原因を何に求めるかという意味です。たとえば、誰かが短い返事をしたとき、「冷たい性格だから」と考えることも、「急いでいて話す時間がなかったから」と考えることもできます。前者は本人の特徴、後者はその場の状況に注目した説明です。

心理学者のRossは1977年、こうした原因の判断に見られる偏りを論じました(Ross、1977年)。

なぜこのような判断が起こるのでしょうか。行動自体は見えていても、その行動を制限した事情は見えていないことがあります。また、事情を知っていても、その影響を小さく見積もり、最初に抱いた人物像を十分に修正しない場合もあります。GilbertとMaloneは1995年、こうした偏りには複数の異なる仕組みが関係すると整理しています(GilbertとMalone、1995年)。

研究で分かっていること

書く立場を指定されても、文章から本人の考えを推測した

JonesとHarrisは1967年、米国の大学生51人に、キューバの指導者カストロを支持する文章か、批判する文章を読んでもらいました。参加者には別の大学の学生が書いた文章だと説明し、その学生がカストロを実際にどう考えているかを尋ねました。

参加者には、書き手が支持・批判のどちらを書くかを自由に選べたという説明、または授業の課題で書く立場を指定されていたという説明のいずれかが与えられました。書き手が自由に立場を選べた場合には、文章の内容と本人の考えを結びつける傾向が強く見られました。一方、立場を指定されていた場合にも、支持する文章を読んだ人は書き手を比較的支持寄りに、批判する文章を読んだ人は批判寄りに判断しました(JonesとHarris、1967年)。

参加者は、立場を選べたかどうかも判断に反映していました。それでも文章の内容が、書き手の考えを推測する手がかりとして残ったのです。

別の国で行われた追試でも、文章に沿って態度を推測した

Nalipayは2017年、フィリピンの大学生145人を対象に、家族計画や妊娠・出産に関する法律への賛成・反対を述べた文章を読ませる実験を行いました。書き手が立場を選べたかどうかと、文章が賛成・反対のどちらだったかを組み合わせ、書き手本人の考えをどう推測するかを比べました。

結果は、書き手が立場を選べたと説明された場合も、指定されたと説明された場合も、参加者が文章と同じ方向の考えを本人に推測するというものでした。この研究では、書き手に選択の自由があったかどうかによる明確な違いは見られず、その点は1967年の最初の実験とは異なります(Nalipay、2017年)。

「誤り」という名前でも、判断の正しさには議論がある

これらの実験では、文章から書き手の考えをどう推測したかを調べました。行動の原因を本人の特徴と状況のどちらに求めるかを直接尋ねたものではなく、基本的帰属の誤りに関連する判断を調べた研究です。書く立場が指定されていても、書き手自身の考えが文章に全く反映されないと決まっているわけではありません。

Walkerらは2015年、本人の考えも状況の影響も確実には分からないと考えれば、こうした実験での判断を、情報が限られた中での筋の通った推測として説明できると論じました。これは新たな参加者に同じ実験を行った結果ではなく、従来の研究結果に対する別の解釈です(Walkerら、2015年)。

そのため「基本的帰属の誤り」は、相手の性格を原因として考えることが必ず間違いだという意味ではありません。行動を取り巻く事情を、どの程度考慮できているかが重要です。

身近な場面で考える

たとえば、学校の発表の後、Bさんが質問に答えず教室を出て行ったとします。見ていたAさんは「Bさんは人の話を聞かない性格だ」と考えました。しかし、Bさんには次の授業へ移動する必要があったのかもしれませんし、質問の声が聞こえていなかったのかもしれません。

Aさんに分かっているのは「Bさんが質問に答えなかった」という行動です。なぜそうしたのかまで、見ただけで決めることはできません。理由を確かめたいなら、その場で何が起きていたのか、同じような状況でも同じ行動が見られるのかを確認することが手がかりになります。

人物の特徴と、そのときの事情の両方を判断材料にすることが、基本的帰属の誤りを理解するうえで大切です。

参考文献・出典