心理学の法則・効果

ホーソン効果とは?研究に参加することが行動を変えるという説明と課題

なるほど心理学編集部

人は「研究の対象になっている」「自分の行動が調べられている」と知ることで、普段とは違う行動を取ることがあります。このような研究への参加に伴う行動の変化を説明するときに使われる言葉が、ホーソン効果です。ただし、「見られていると必ず頑張る」「観察すれば成績が上がる」と確かめられた法則ではありません。もとになった工場の研究についても、後から詳しく調べると、広く知られた説明には問題があることが分かっています。

ホーソン効果とは?研究への参加が行動に与える影響

ホーソン効果とは一般に、研究の対象になっていることや、自分の行動が観察・記録されていることを意識した人が、その影響で行動を変える可能性を指す言葉です。たとえば、普段の生活習慣について質問された人が、その質問をきっかけに自分の生活を見直し、行動を変える場合も考えられます。

この言葉は研究によって使われ方が異なります。「人に見られていると感じること」「質問に答えること」「研究に参加して特別に注目されること」など、どの影響を指すのかが必ずしも一定していません。2014年の研究の整理でも、この言葉が表す現象の範囲が広く、行動が変わる条件や理由を一つにまとめるのは難しいと指摘されています。(McCambridgeら, 2014)

行動の変化が起きたとしても、努力が増えるとは限りません。研究の対象だと知って慎重になったり、いつもはしないことをしたりする可能性も含みます。重要なのは、調べようとした行動そのものが、調査のやり方に影響されるかもしれないという点です。

名前の由来となった工場では、何を調べたのか

「ホーソン」という名前は、アメリカのウェスタン・エレクトリック社のホーソン工場で行われた一連の調査に由来します。そこでは、働く環境と作業量の関係などを調べていました。

照明の明るさと作業量を調べた実験

1924~1927年には、工場の複数の部門で照明の明るさを変え、作業量との関係を調べました。ハーバード・ビジネス・スクールの歴史資料によると、明るさと生産性の間には、はっきりした関係は確認されませんでした。研究者たちは、光の強さ以外にも作業量を左右するものがあるのではないかと考えるようになりました。(Harvard Business School Baker Library)

休憩時間なども変えた組立作業の実験

1927年に始まった別の調査では、女性の作業者5人が特別な部屋で電話交換機に使う部品を組み立てました。研究者は作業量を記録しながら、休憩や労働時間などの条件を調べました。

この調査では作業量が増えましたが、休憩の導入、勤務時間の短縮、賃金の仕組み、少人数で作業したこと、研究者から特別に注目されたことなど、どの条件が影響したのかは特定できませんでした。したがって、作業者が「観察されている」と知ったことだけで生産性が上がったとは判断できません。(Harvard Business School Baker Library)

後の研究では、どこまで確かめられたのか

照明を変えれば生産性が上がるという話の再検討

ホーソン工場の実験は、「照明を明るくしても暗くしても、観察されている作業者の生産性が上がった」という話で紹介されることがあります。しかし、LevittとListは2011年、当初失われたと考えられていた照明実験の記録を分析し、その有名な説明は実際の記録に合わないと報告しました。

著者らは、研究者の働きかけに作業者が反応した可能性を完全には否定していません。それでも、この実験を「見られるだけで作業量が増える」と示した確かな証拠として扱うことはできません。(Levitt & List, 2011)

組立作業の元データを調べた研究

Jonesは1992年、組立作業の実験で得られた記録を調べ、作業条件の変更以外の要因も考慮しました。その結果、実験を行っていること自体が、ほかの原因とは別に作業量を変えたという証拠は、ごく弱いか、ほとんど見られないと結論づけています。(Jones, 1992)

研究への参加で行動が変わる例はあるのか

工場の研究について疑問があるからといって、研究への参加が人の行動を変える可能性まで否定されるわけではありません。McCambridgeらは2014年、質問に答えたり、観察されていると知ったりすることが行動に影響するかを調べた19件の研究を整理しました。対象のほとんどは健康に関わる研究でした。

多くの研究には行動の変化を示す結果がありましたが、何を調べたか、どのような調査をしたか、結果がどの程度変わったかは研究ごとに異なっていました。著者らは、研究参加に伴う行動の変化は起こり得るものの、どの条件で、なぜ、どれほど変化するかは十分に分かっていないと結論づけています。(McCambridgeら, 2014)

身近な場面で考える:歩数を記録する調査

たとえば、大学の研究に協力し、「普段どれくらい歩くか」を調べるために、1週間の歩数を毎日記録する人がいるとします。その人が記録を見るうちに「今日はもう少し歩こう」と考え、いつもより散歩を増やしたとしたら、調査への参加そのものが、調べたい行動に影響した可能性があります。

もっとも、歩く量が増えた理由は、それだけでは分かりません。歩数を数字で見られるようになったことや、天気、生活予定の変化も関わるかもしれません。これは仕組みを理解するための仮の例であり、歩数を記録すれば必ず歩く量が増えるという研究結果を示したものではありません。

ここで大切なのは、「何を調べたかったのか」と「調べるために参加者に何をしてもらったのか」を分けて考えることです。調査の手順が行動を変えれば、記録された結果は、調査をしていない普段の状態とは違う可能性があります。

ホーソン効果をどう理解すればよいのか

ホーソン効果は、研究の参加者が、調べられることに反応する可能性を考えるための手がかりです。一方、ある人の行動が変わったというだけで、その原因をホーソン効果と決めることはできません。観察を始めた時期に、作業条件や生活環境も変わっていれば、何が影響したのかを区別する必要があります。

研究結果を読むときは、参加者が何を知らされ、何を記録し、研究者とどう関わっていたのかを確かめると、結果の受け止め方がより正確になります。「観察されれば必ず良い方向へ変わる」という決まりではなく、研究に参加することが、測ろうとしている行動に影響する場合があるという問題として理解するのが適切です。

参考文献・出典