心理学の法則・効果

現実的葛藤理論とは?限られた資源をめぐる競争が集団の対立を生む仕組み

なるほど心理学編集部

同じ地域の二つの団体が、どちらも土曜日の夕方に集会室を使いたいと考えているとします。利用できるのは一団体だけだと分かると、それまで気にならなかった相手の言動まで、不満に感じるかもしれません。なぜ、集団どうしの利害がぶつかると、相手への見方も変わるのでしょうか。

現実的葛藤理論は、二つ以上の集団が限られた資源や両立しない目標をめぐって競争すると、相手の集団への反感や対立が強まり得ると考える理論です。ここでいう「資源」はお金や場所だけではなく、仕事の機会や権限なども含みます。ただし、集団が違うだけで必ず争うという意味ではありません。

現実的葛藤理論とは?利害のぶつかり合いから対立を考える

現実的葛藤理論は「現実的集団葛藤理論」とも呼ばれます。「現実的」というのは、集団の間にある具体的な利益や目標の食い違いに注目する、という意味です。心理学では、一つの集団が望むものを得ると別の集団が得られないような関係が、相手への反感や不公平な扱いにつながると説明します(アメリカ心理学会、2018)。

この理論で重要なのは、相手の集団が自分たちの目標を妨げている、と受け止めることです。実際に資源が足りない場合だけでなく、「相手に取られれば自分たちが困る」と感じることも、対立を考える手がかりになります。反対に、両方の目標が両立し、互いに協力するほうが有利な場面では、違う関係が生まれると考えます(Sherif et al., 1961, 第8章)。

1954年の「ロバーズ・ケーブ実験」で何が起きたのか

心理学者のシェリフらは1954年、アメリカのオクラホマ州にあるキャンプ場で、集団どうしの関係が状況によってどう変わるかを調べました。この研究は1961年刊行の報告書に詳しくまとめられています。参加したのは、家庭環境などが似た11歳前後の男子22人でした。研究者たちは、子どもたちが実験の狙いを知らない状況で、活動を段階的に組み立てました(Sherif et al., 1961, 第3章)。

まず、別々の集団を作った

子どもたちは二つの集団に分けられ、当初は互いに顔を合わせず、別々に共同作業や遊びをしました。それぞれの集団には、イーグルスとラトラーズという名前や仲間内の決まりができ、仲間としてのまとまりが育っていきました。

勝者が一組だけの競争で、反感が強まった

次の段階では、研究者たちが野球や綱引きなどの対抗戦を用意しました。勝った集団だけが優勝杯や賞品を得る仕組みです。競争が進むにつれ、相手を悪く言ったり、相手の集団を避けたりする行動が見られ、集団どうしの関係は険悪になりました(Sherif et al., 1961, 第5章)。

自分たちの勝利が相手の敗北になるという競争条件のもとで、相手の集団への否定的な見方が強まったのです。この研究では、子どもたちのもともとの性格や出身の違いだけで対立が生じたとは説明できません。

両方の協力が必要な課題で、関係が変わった

その後、研究者たちは両集団が一緒に食事をしたり映画を見たりする機会を設けました。しかし、この実験では、同じ場所で過ごすだけでは対立は十分に和らぎませんでした。

そこで研究者たちは、キャンプ場の水道を意図的に止め、原因を探して水を使えるようにする課題を設けました。さらに、実際には動くトラックが故障したように見せ、両集団で綱を引いて動かす課題も用意しました。どちらも、一方の集団だけでは進めにくく、両方の協力が必要になるよう計画されたものです。こうした共同作業を重ねると、集団をまたいで助け合ったり、親しく話したりする様子が増えました(Sherif et al., 1961, 第7章)。

シェリフ(1958)も、この結果を、両集団が魅力を感じ、協力しないと達成できない共通の目標が、対立を弱める条件になったと報告しています(Sherif, 1958)。ただし、これは研究者が競争や協力の状況を設けた一つのキャンプ実験です。あらゆる集団で同じ変化が起こると証明したものではありません。

競争がなくても、他の集団を不利に扱うことはあるのか

現実的葛藤理論は、利益の競争から生じる対立を説明するうえで重要ですが、集団を分けるだけでも、自分の側をひいきする反応が起きることがあります。

タジフェルら(1971)は、参加者をささいな基準で集団に分け、他の人に報酬などを割り当てる判断を調べました。以前からの敵対関係や、本人の利益を求める競争がなくても、自分と同じ集団に分類された人を有利に扱う傾向が見られました(Tajfel et al., 1971)。

ただし、この研究で調べたのは報酬の割り当てであり、実際の激しい対立が起きたわけではありません。競争が対立を強める場合と、集団に分けられたこと自体が判断に影響する場合は、分けて考える必要があります。

また、リークら(2006)は、複数の研究から得られた95組の参加者データをまとめて、集団間で感じる脅威と、相手の集団への否定的な態度の関係を調べました。資源や安全を脅かされるという感覚だけでなく、価値観の違いや相手の集団への不安など、複数の種類の脅威が否定的な態度と結び付いていました。ただし、こうした関係が見られることだけで、脅威を感じたことが反感の原因になったとは判断できません(Riek et al., 2006)。

身近な場面で考える:地域の施設を二つの団体が希望したら

たとえば、地域の集会室を使って活動する合唱団とダンスサークルが、どちらも土曜日の夕方を希望しているとします。利用枠が一つしかないと聞いた合唱団の人が、「ダンスサークルのせいで練習ができない」と不満を持ち、相手の普段の活動にも悪い印象を抱くかもしれません。

この仮の例では、「土曜日の夕方の利用枠」という限られた資源を二つの団体が求めていることが、現実的葛藤理論と対応します。もし別の日程や交代利用で両方の活動を続けられるなら、相手を妨げる存在と見る必要は小さくなるでしょう。

一方、双方にとって大切な地域行事を共同で実施する場合には、会場の準備や片付けを協力して進めるなど、共有できる目標が生まれることもあります。これはキャンプ実験をもとに考えた日常の例であり、実際の団体で対立が必ず解消するという意味ではありません。

この理論を知ることは、集団どうしが対立したとき、相手の性格や集団の特徴だけでなく、何を取り合っているのか、目標は本当に両立しないのか、協力して達成できることはないかを考える手がかりになります。

参考文献・出典